7/9(金) 12:21配信 中日スポーツ
https://news.yahoo.co.jp/articles/23e72d73988f03ce410c781e9019723fd7ae4b3f

◇ヘンリー鈴木のスポーツ方丈記

　東京五輪の観客の有無をめぐって政治家や五輪関係者があれやこれやと論議をしているころ、都内の繁華街を歩いた。

　夕方の人出は通常時とほとんど変わらない。無数に立ち並ぶ居酒屋には客がちらほらと入り始め、店頭に「死んでも２３時までやってます」と掲げているところもある。家賃、光熱費、従業員の給料、仕入れ、透明シールドや消毒液などの感染対策費用…。店を維持していくために、協力金だけではまかなえない飲食店は多くある。それどころか協力金の振り込みさえが４～５カ月遅れているのが当たり前。しびれを切らして都の担当部署に電話をかけても、なかなかつながらない。ようやく担当者が出たかと思えば「審査中です」のひと言で電話を切られる。「死んでも」の文字に怒りの思いが浮かび上がる。

　都が要請する「酒の提供は１９時まで、閉店は２０時」を張り出している店もある。だが、実際には１９時に酒のラストオーダーを告げれば、その時点で大量の酒を注文する客が後を絶たなくなる。それを残り１時間で飲み干そうとイッキ飲みに近くなれば、店の秩序が崩壊しかねない。だから１９時をすぎたら看板の明かりを消し、シャッターを下ろしてひっそりと営業を続ける。なじみの客に心地よい時間をすごしてもらうための苦肉の闇営業だ。

　「客は２人まで、滞在時間は９０分まで」。小池百合子都知事が声高に唱えた要請は、もう話題にさえ上らない。西村康稔経済再生担当相が酒類の販売事業者に対して「政府の要請に応じず酒類の提供を続ける飲食店との取引停止を」と要請しても「言っていることがめちゃくちゃ。取引先との関係が分かっていない」と、ほとんどスルー。

　この１年半、日本はこのような人心を読めない政治家たちによって振り回されてきた。その象徴となっているのが五輪だ。招致活動時から「理念なき東京五輪」と言われたのを「東日本大震災から復興した姿を示すため」と無理やり取り繕い、それがいつの間にか「コロナに打ち勝った証を示す」に変わり、東京など一都三県での無観客開催が決まった今となってはこのスローガンさえが崩れさった。米大リーグ、サッカーなど欧米のスポーツが競技場に観客を入れ、熱狂に包まれて試合を行っている中で、無観客の五輪に世界が向ける目は「負けた証」となるはずだ。

　７日には、８月に茨城県で開催する予定だった音楽イベント、ロック・イン・ジャパン・フェスティバルの中止も決まった。感染対策を徹底して準備を続けてきた主催者はもちろん、このフェスをきっかけに大きく飛躍しようとしていたアーティストたちにとってもショックは計り知れない。それなのに、なぜ五輪だけは強引に開催しようとするのか。ミュージシャンたちから怒りの声が相次ぐ中で、８日に菅義偉首相は言う。

　「安心安全な大会を成功させ、未来を生きる子どもたちに夢と希望を与える歴史的な大会を実現したいと思います」

　飲食店などを困窮させ、子どもたちの運動会や修学旅行も中止となり、アーティストをはじめ多くの人の夢と希望を奪い、それでも開催しようとする五輪は誰のための「安心安全」なのか。矛盾に矛盾を塗り重ねた結果がこのような事態を招いたにもかかわらず、なお表面的な言葉だけで乗り切ろうとしている限り、負のスパイラル＝悪循環から抜け出せる時は来ないだろう。

　そもそもの始まりは昨年３月、選手代表であるはずの日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）山下泰裕会長を国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）バッハ会長と協議する場から外し、当時の安倍晋三首相や小池都知事らだけで東京五輪の１年延期を決めたことだった。アスリート・ファーストが消え去り政治ファーストとなったことは、政治の排除を理念とする五輪で大きな矛盾を生み出した。

　これは誰のための五輪なのか。開幕まで２週間を切ろうとしている今、このままでは選手たちは矛盾が渦巻く中で競技場に立たざるを得ない。負のスパイラルを断ち切るために、アスリートたちが政治主導にノーを突きつける声を上げる時が来ているのではないだろうか。そのことが、この五輪の唯一の救いとなるかもしれない。

　◆ヘンリー鈴木（鈴木遍理）　東京中日スポーツ報道部長、東京新聞運動部長、同論説委員などを経て現東京中日スポーツ編集委員。これまで中日ドラゴンズ、東京ヤクルトスワローズ、大リーグ、名古屋グランパス、ゴルフ、五輪などを担当。