韓より予算少ない日…「オリンピック3位」秘訣は
DEEP INSIGHT
-「金一つに40億かかる」 俗説破って
-少ない資金で有望株、体系的教育
-30年越しに「トップ3」スポーツ強国に浮上

日本は3年前、自国で開かれた2020東京オリンピックに続き、パリオリンピックでも総合3位（金20、銀12、銅13）に上がった。1996年アトランタオリンピックで、柔道種目でのみ金メダル3個（23位）を取った日本は、30年かけて世界3位のスポーツ強国に成長した。

日本は基礎種目のみならず、新設種目など16個の多様な種目でメダルを獲得した。古代オリンピック5種競技のうちの一つであるレスリングで金メダル8個を取って、器械体操からも金メダル3個が出た。

女子陸上トラック&フィールド種目では、北口榛花がやり投げで五輪初の金メダルを首にかけた。さらに、東京大会の時に新設されたスケートボードで金メダル2個を、今回初披露となったブレイキンでも金メダル1個を獲得した。

日本の成果は一朝一夕には成らなかった。「アトランタショック」以降、エリート体育育成の必要性を痛感した日本は2001年、日本国立スポーツ科学センター（JISS）を設立した。スポーツに科学技術をつないで、体系的にエリート選手を育成する計画だった。さらに、東京オリンピック誘致を契機として2011年にスポーツ基本法を制定し、5年単位の計画を通じて競技力強化に出た。2015年には、文部科学省傘下のスポーツ青少年局をスポーツ庁に昇格させて、エリート体育政策を積極的に展開した。2024年、日本スポーツ庁の予算は361億円（約3330億ウォン）だが、このうちエリートスポーツ関連予算として43パーセント以上を割り当てた。

日本の堅牢な学校体育と生活体育基盤に、エリート育成政策が加わってシナジーが生じた。日本は1980年代半ばから幼稚園生を対象にしたクラブを設け、スポーツの裾野を広げた。

パク・ソンヒ韓国外国語大学グローバルスポーツ産業学科教授は、「すぐさま一人のスターを作ることに集中する韓国エリート体育政策には改革が必要だ」とし、「日本のように長い時間がかかっても種目別クラブシステムを定着させてこそ、生活体育からエリート体育へとつながる好循環体系を構築することができる」と話した。

ソ・ジェウォン記者

韓国経済(韓国語)
https://n.news.naver.com/article/015/0005026959