2025/8/29 11:30
産経新聞

　来年3月に開催される野球の国・地域別対抗戦「ワールド・ベースボール・クラシック」（WBC）の日本での独占放送権を、米動画配信大手ネットフリックスが獲得した。全47試合をライブとオンデマンドで配信し、地上波やBSでの中継計画はない。主催者であるワールド・ベースボール・クラシック・インク（WBCI）が大きく方針転換した背景には、ローカルプロモーターと距離を置く流れがあるとみられる。

世帯視聴率42・4％

日本全国の野球ファンに衝撃が走った今回の決定。大谷翔平（ドジャース）らを擁し、日本代表「侍ジャパン」が3大会ぶりに世界一を奪還した2023年の前回大会は、日本戦はテレビの地上波とインターネット配信で中継され、決勝の米国戦は平均世帯視聴率42・4％（関東地区、ビデオリサーチ調べ）を記録。クローザーとして九回から登板した大谷が、トラウト（エンゼルス）から三振を奪って優勝を決めたシーンは、永遠に語り継がれる名場面だ

　一方で、日本国内の熱狂は第6回WBCの放送権料の高騰を招いた。結果として資金力が豊富で、近年スポーツコンテンツにも力を入れるネットフリックスが前回大会の放送権料、約30億円の5倍に上る約150億円で独占放送権を得たとみられる。

MLBが営業にタッチ

近年はボクシングやゴルフなどスポーツ界でも動画配信の躍進が目立ち、「球界にも時代の波が押し寄せてきた」とする分析は正しい。しかし、地上波主体だったスポーツ中継が動画配信に本格的に転換しそう…という観点だけでは今回の流れは説明しきれない。なぜなら、WBCIは前回大会まで日本のローカルプロモーターである読売新聞社と締結していた営業の4つのパッケージ（チケット販売権▽放送権▽スポンサー権▽グッズ販売権）のうち、来年3月の第6回大会では日本が入る1次リーグC組（東京ドーム）のチケット販売権を除く3つを直接、営業する方針を固めているからだ。

　そもそもWBCIは米大リーグ機構（MLB）と大リーグ選手会が50％ずつ出資して運営するスペシャル・コーポレーション。WBCなどの国際的な興行を目的とする会社で、日本野球機構（NPB）は1％も出資していない。実質的なボスはMLBのロブ・マンフレッド・コミッショナーだ。

MLBはこれまで、日本や韓国など各国のスポーツビジネスに通じたローカルプロモーターに権利を売却し興行を行ってきたが、ここに来て直接、営業する方針にかじを切った。それを象徴する出来事といえるのがネットフリックスへの独占放送権の販売だ。今年3月18、19日に東京ドームで開催されたカブス－ドジャース2連戦で、MLBが直接、営業にタッチしたのも、こうした動きの前兆と位置づけられる。

　さらなる激震も

ネットフリックスへの独占放送権販売が明らかになった後、1次リーグC組の10試合の興行権をWBCIから取得している読売新聞社は「WBCIが当社を通さずに直接、ネットフリックスに対して日本国内での放送、配信権を付与した」などとコメントを発表。しかし、そもそも放送権などの営業権はWBCIに帰属しており、過去にMLBの日本国内での興行を請け負ってきた経緯は理解するが、読売新聞社を通して販売しなければならない理屈はどこにもない

　WBCIがローカルプロモーターと距離を置く方針があらわになった。第7回以降のWBCでは、チケット販売を含む興行の全てをWBCIが直接行う可能性もあり、さらなる激震が走る未来を想起させる。

ソース　https://www.sankei.com/article/20250829-S7KWMRIEBZNGVGROX7Q6Q5GDEQ/